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戦後70年、先の大戦を論じる時に日本では様々な「戦争責任」が語られる。しかし、そこで誰も表立って触れない論点が、戦後最大のタブーともいわれる「アメリカの戦争責任」だ。原爆投下の目的が戦争終結を早めるためだった、という言説はどこまで正しいのか。「ポツダム宣言」をめぐる米ソの攻防、削除された「天皇条項」など当時の資料を渉猟しながら、「日本を降伏させないこと」をアメリカが考えるようになった驚愕の経緯を著者は描き出していく。そうした問題を両国が直視し、互いの過ちを知ってこそ、真の日米友好の礎が築かれるはず。気鋭の作家が自らの覚悟を込めた一書。
目次 :序章 占領下、アメリカ大統領を「戦犯」と呼んだ男;第1章 日本における戦後最大のタブー;第2章 原爆投下を正当化するアメリカの教科書;第3章 「無条件降伏」論が早期の終戦を妨げた;第4章 トルーマンの手中にあった四つの選択肢;第5章 なぜポツダム宣言から「天皇条項」は削除されたか;第6章 原爆投下前の対日参戦をもくろんだソ連;第7章 原爆でもソ連参戦でもなかった降伏の真相;第8章 アメリカの行為は疑いなく戦争犯罪である;終章 日米が真の友好関係を構築するために
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